企業理念

目的を繋ぎ、課題を共有し
結果をシェアする。

SHAREBE LLC.では、サステナビリティの実現に寄与するために、「株式会社日本」「地球ホールディングス」視点で持続可能な共創を生み出す仕組みを構築いたします。

同じ目的と課題を繋ぎ、目的達成と課題解決を最大化し、それぞれの個別最適化を実現する。

事業紹介

会社概要

会社名
SHAREBE LLC. | 合同会社シェアビー
代表
Chihiro Satomura | 里村千尋
設立
2023年6月(創業:2022年8月)
本社所在地
大阪市中央区淡路町
サテライトオフィス
大阪市北区
事業拠点
岩見沢市、喜多方市、さいたま市、市川市、世田谷区、堺市、津山市、北九州市、長崎市
事業内容
共創プロジェクト創出事業
共創型地域活性化事業
共創型各種イベント事業
共創型人材発掘事業
共創型各種プロモーション事業
共創型海外ブランディング事業
共創創出オーガナイザー
遠田悠也(北海道)、江川 巧(福島県)、安藤匠太(埼玉県)、納屋太一(千葉県)、小泉優子(東京都)、片桐美海(京都府)、太田智也(大阪府)、山本風花(大阪府)、塩川知良(岡山県)、志村太一(福岡県)、宮川智慧(長崎県)
共創創出コーディネーター
北海道エリア:
齋藤香暖(道北)、齋藤夏帆(道央)、岡田菜花(道央)、星山皓士(道央)、大室果瑚(道南)

東北エリア:
菅原宏太(岩手県)、成田 恭(宮城県)、奈良ほのか(宮城県)

関東エリア:
船岡佳生(東京都)、畑田 赳(茨城県)、福田愛華(栃木県)、羽賀優太(千葉県)、河村毱絵(東京都)、生田元慶(東京都)、奥村泰至(東京都)、出野雄大(東京都)、三島大毅(東京都)、渡邉すみれ(神奈川県)、入江真帆(神奈川県)

北信越エリア:
高澤 遼(新潟県)、岩田文月(新潟県)、青木みずな(新潟県)、板垣結人(新潟県)、神 珠恵(富山県)、遠藤小夏(富山県)、油谷駿杜(富山県)、和田憲知(福井県)、田中愛咲(長野県)

東海エリア:
籔内龍介(愛知県)、寺本朋矢(静岡)、鹿嶋心真(愛知)

関西エリア:
山本夕鶴(大阪府)、野村昇生(滋賀県)、飯田貴将(大阪府)、水嶋恋々(大阪府)、梶川颯太(兵庫県)、中広裕太(兵庫県)、櫻井亮太(兵庫県)、辻原ゆかり(兵庫県)
中国エリア:
伏谷健太郎(岡山県)、坂東優穀(島根県)、畠中穂華(岡山県)、濱口幸音(広島県)、櫻井 紫(広島県)

四国エリア:
𡈽谷薫輝(高知県)、香川紘輝(徳島県)、豊崎晟永(愛媛県)

九州エリア:
萩原 愛(沖縄県)、末廣和音(福岡県)、佐保亜都夢(福岡県)、柴田紀裕(福岡県)、石橋 歩(福岡県)、松山 匠(熊本県)、池辺夢叶(大分県)、青木瑞菜(大分県)、高瀬千彗(沖縄県)
連携・提携団体
岩見沢まちづくりコンソーシアム(北海道)、一般社団法人いとのこ(北海道)、一関まちづくりの会(岩手県)、株式会社ラウレア(福島県)、日本リベラルアーツ協会合同会社(東京都)、リサーテ(東京都)、THXA Inc.(東京都) 、株式会社SOCINARY COLLECT(東京都)、株式会社Lirem(愛知県)、株式会社THE PASSION(大阪府)、TERAFUL(大阪府)、株式会社ホンネ(大阪府)、ASOBIBAプロジェクト(大阪府)、ヒトロボ共創D&P(岡山県)、瀬戸内ミライ会議(広島県)、株式会社エンターラル(徳島県)、合同会社Wez(福岡県)、大牟田若者会議(福岡県)


取引先
自治体:
旭川市、岩見沢市、札幌市、函館市、青森県、宮城県、仙台市、福島県、福島市、茨城県、神栖市、笠間市、栃木県、宇都宮市、那須町、さいたま市、川崎市、新潟県、新潟市、富山県、富山市、砺波市、南砺市、石川県、福井県、山梨県、長野県、長野市、静岡県、豊橋市、安城市、新城市、名古屋市、三重県、松原市、高石市、兵庫県、三田市、洲本市、橿原市、和歌山県、鳥取県、岡山県、広島県、山口県、鳴門市、愛媛県、今治市、松山市、砥部町、高知県、高知市、福岡県、北九州市、中間市、福岡市、長崎県、長崎市、熊本県、熊本市、宮崎県、高原町、沖縄県、那覇市、名護市、読谷村

企業・団体
合同会社TUGBOAT、株式会社東宏トレーディング、株式会社ネクスター、株式会社ワイズ、株式会社Uプロジェクト、株式会社コンサイズ、一般社団法人日本プロ野球外国人OB選手会、株式会社与志田、QUINTBRIDGE、株式会社MBS企画、株式会社ASURX、株式会社イツノマ

株式会社ベガルタ仙台、東京ヴェルディ株式会社、一般社団法人チャレンジゴルフツアー協会、株式会社Kuriate Associates、株式会社meleap、株式会社Qwi、株式会社Ganaxt、株式会社ビートル、スポーツクラブNAS株式会社、ダイワロイヤルゴルフ株式会社、公益社団法人関西経済連合会、公益社団法人2025年日本国際博覧会協会、株式会社よしもとエリアアクション、吉本興業株式会社、株式会社アソウ・ヒューマニーセンター、イオン・シグナ・スポーツ・ユナイテッド株式会社、株式会社Playable、合同会社シナリオ、エイベックス株式会社、全国農業協同組合連合会、日本生活協同組合連合会、東都生協協同組合、岡山県中小企業団体中央会、株式会社テレビ新潟放送網、株式会社チューリップテレビ、株式会社毎日放送、名古屋テレビ放送株式会社、岡山放送株式会社、テレビ長崎株式会社、エフエム長崎株式会社、名鉄観光サービス株式会社、株式会社阪急交通社、株式会社神姫トラベル、株式会社バシットエンタテインメント、株式会社ブースト、Sansan株式会社、株式会社White Crow、blooming cafe、GRANDSLAM、株式会社スーパーステーション、株式会社m-lab、株式会社モルテン、RX Japan株式会社、株式会社VECTRIX JAPAN、株式会社エンセス、株式会社新東通信、株式会社北日本新聞社、株式会社神戸新聞事業社、株式会社デイリースポーツ案内広告社、オリックス野球クラブ株式会社、株式会社楽天野球団、福岡ソフトバンクホークス株式会社、公益社団法人全国野球振興会、一般社団法人日本プロ野球名球会、公益財団法人日本ゴルフ協会、一般社団法人日本モルック協会、メディアラグ株式会社、一般社団法人ナレッジキャピタル、Flat Collaboration合同会社、Brand Maker Enabler株式会社、イーオーガナイザー研究所、アルムナイ株式会社、株式会社ePARA、株式会社アーク、株式会社APITEC、ヒューマンアカデミー株式会社、株式会社ジュントス、渋谷スクランブルスクエア株式会社、株式会社東京スタジアム、株式会社東京ドームシティ、株式会社大阪シティドーム、株式会社東京スタジアム、三井住友銀行大阪中央支店、大阪信用組合、公益社団法人ふるさと回帰・移住交流推進機構、他